更新日： 2024.6.5 | 公開日：
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「老後は今の家が広すぎるから、もっと住みやすい家に引っ越したい」「でも、どんな基準で選んだらいいの？」「急に体調が悪くなっても大丈夫かな？」など、老後の住まいについて不安を感じている方は多いのではないでしょうか。
「持ち家か、賃貸か」「マンションか戸建てか」など、選択肢はさまざまありますが、それぞれにメリットとデメリットがあり、自分に合った答えを見つけるのは簡単ではありません。
そこで本記事では、老後の住まいを選ぶ際の5つの重要ポイントと、住み替えの資金計画について解説します。
目次
老後の住まいの選択肢
老後の住まい選びの際には、以下のような選択肢が存在します。
- 持ち家 vs 賃貸
- マンション vs 戸建て
- 都市部 vs 郊外
次項より、詳しく解説します。
持ち家 vs 賃貸
持ち家の最大のメリットは、住宅ローンの返済が終わればその後の住居費が安くなることです。自分の好みに合わせてリフォームができるのも魅力といえます。
一方、賃貸は初期費用が少なく、手軽に住み替えができるという利点があります。しかし、家賃の支払いは生涯続くことになります。
持ち家か賃貸かを決める際は、老後の資金計画と照らし合わせて慎重に検討しましょう。
年金収入だけでは家賃を払い続けるのが難しいと予想される場合は、持ち家を選ぶのも1つの選択肢です。ただし、持ち家には修繕費用やメンテナンス費用がかかることも忘れてはいけません。
将来的に介護が必要になった場合に備えて、バリアフリーにリフォームできるかどうかも考慮に入れるのが賢明です。賃貸では大規模なリフォームができない場合があります。
マンション vs 戸建て
マンションの利点を挙げるなら、管理会社が建物の維持管理を行ってくれることです。老後は体力の衰えとともに、家の管理が大変になってきます。マンションなら、その負担を軽減でき、セキュリティ面でも安心です。
一方、戸建ては、庭付きの物件が多く、趣味の園芸やガーデニングを楽しめます。ペットを飼うこともできるでしょう。マンションと比べてプライバシーが確保しやすいのもメリットです。
ただし、戸建ては自分で管理しなければならないため、体力の衰えた老後は大変かもしれません。庭の手入れや除草、雪かきなども自分でする必要があります。マンションか戸建てかは、老後の生活スタイルに合わせて選ぶとよいでしょう。
都市部 vs 郊外
都市部と郊外、どちらに住むかも老後の生活を大きく左右します。都市部のメリットは、交通の便が良く、病院や買い物など生活に必要な施設が揃っていることです。カルチャースクールなど、趣味を楽しめる施設も充実しています。
一方、郊外は自然が豊かで、ゆったりとした生活を送れます。都会の喧騒から離れて、のんびりと過ごせるでしょう。物価も都市部と比べて安いため、老後の生活費を抑えられるのもメリットです。
ただし、郊外は交通の便が悪く、病院や買い物に不便な場合もあります。友人や家族と会う機会も減るかもしれません。都市部か郊外かは、老後の生活で何を重視するかによって選びましょう。
老後の住まいはいつから考え始めるのがいい？
では、老後の住まいについては、人生のどのタイミングから考え始めるのがよいのでしょうか。事項より、詳しく解説します。
体力と気力があるうちに考え始める
老後の住まいは、できるだけ早い段階から考え始めるのがよいでしょう。特に、持ち家から賃貸やサービス付き高齢者向け住宅などへの住み替えを検討する場合は、体力と気力があるうちに行動を起こすことが大切です。
住み替えには、物件探しや引っ越しの準備など、体力的にも精神的にも負担がかかります。高齢になってから慌てて住み替えを始めても、思うように物件が見つからなかったり、引っ越しが大変だったりと、スムーズにいかない可能性があります。
早めに行動を起こすことで、自分に合った物件をじっくりと探せます。引っ越しの準備も計画的に進められるでしょう。
ただし、あまりに早い段階から老後の住まいを決めてしまうと、その後の人生観の変化に対応できない可能性もあります。50代後半から60代前半ぐらいを目安に、老後の住まいについて考え始めるのがよいでしょう。
住宅ローンの返済や老朽化など住宅の状況に合わせて考える
老後の住まいを考えるタイミングは、住宅ローンの返済状況や、現在の住まいの老朽化の状況なども考慮に入れる必要があります。
住宅ローンの返済が終わるタイミングで、老後の住まい方を見直すのもよいでしょう。ローンの返済が終われば、住居費の負担が減るため、より自由に老後の住まいを選べます。
現在の住まいの老朽化が進んでいる場合は、リフォームや建て替えのタイミングで老後の住まいを考えるという選択肢もあります。リフォームや建て替えには多額の費用がかかるため、老後の生活スタイルに合わせて、住み替えを検討してもよいかもしれません。
ただし、リフォームや建て替えを行う場合は、将来的な介護の必要性も考慮に入れる必要があります。段差の解消やトイレの増設など、バリアフリー化を進めておくと、将来的に安心です。
老後の住まいを考える際の5つのポイント
老後の住まいを考える際には、以下のポイントも意識しましょう。
- 安全性と利便性を重視する
- 将来の健康状態の変化に対応できる住まいを選ぶ
- コミュニティや人間関係も考慮する
- 介護や医療の利用しやすさを考える
- 資産価値の維持や将来の売却も視野に入れる
それぞれ詳しく解説します。
安全性と利便性を重視する
老後の住まいを選ぶ際は、安全性と利便性を重視することが大切です。高齢になると、転倒や骨折のリスクが高くなります。段差の少ない住まいや、手すりの設置など、バリアフリー設計の住宅を選ぶことで、安全性を高められます。
日常生活の利便性も重要です。スーパーや病院などの施設が近くにあると、買い物・通院が楽になります。公共交通機関の便が良い地域を選ぶのもおすすめです。免許返納後も、電車やバスを使って外出しやすいでしょう。
安全性と利便性の高い住まいは、老後の生活の質を大きく左右します。住まい選びの際は、これらの点を十分に考慮しましょう。
将来の健康状態の変化に対応できる住まいを選ぶ
老後は、健康状態が変化するリスクが高まります。将来の健康状態の変化に対応できる住まいを選ぶことが重要です。
例えば、介護が必要になった場合に備えて、在宅介護がしやすい住宅設計を選ぶのもよいでしょう。リビングやトイレ、浴室などに十分なスペースがあると、介護がしやすくなります。
将来的に移動が困難になることを見越して、エレベーターのある住宅を選ぶのもおすすめです。階段の上り下りが大変になっても、安心して生活を続けられます。
健康状態の変化は誰にでも起こり得ることです。将来を見据えて、柔軟に対応できる住まいを選びましょう。
コミュニティや人間関係も考慮する
老後の生活では、コミュニティとの繋がりや人間関係が重要になります。近所付き合いが盛んな地域や、同世代の住民が多い住宅を選ぶことで、社会参加の機会を増やせます。
家族や友人との距離も考慮しましょう。遠方に住む家族がいる場合は、交通の便が良い地域を選ぶと、訪問しやすくなります。老後は、家族や友人との絆を大切にする時間が増えます。住まい選びの際は、これらの人間関係も考慮に入れましょう。
介護や医療の利用しやすさを考える
老後は、介護や医療のニーズが高まります。介護施設や病院、診療所など、必要な施設が近くにある地域を選ぶと安心です。
特に、介護施設の充実度は地域によって大きく異なります。介護が必要になった際に、スムーズにサービスを利用できるよう、事前にリサーチしておくことをおすすめします。
在宅介護を受ける場合は、訪問介護サービスの利用しやすさも重要です。サービスの質や料金、利用可能な時間帯などを確認する必要があります。
医療面では、かかりつけ医を見つけておくことが大切。急な体調不良にも対応してもらえる、信頼できる医療機関を探しておきましょう。
資産価値の維持や将来の売却も視野に入れる
老後の住まい選びは、資産価値の維持や将来の売却も視野に入れる必要があります。マンションの場合は、築年数が経つほど資産価値が下がるリスクがある一方、立地条件が良い地域の土地は、資産価値が維持されやすい傾向にあります。
将来的に介護施設への入居や、子供との同居などで住み替えが必要になる可能性もあります。その際に、スムーズに売却できる物件を選ぶことも重要です。
資産価値の維持と将来の売却を考慮しつつ、自分のライフスタイルに合った住まいを選びましょう。
老後の住み替えの資金はどうするべき？
老後の住まい選びで、もう1つの大きな懸念材料が「資金面」に関してでしょう。ここからは、資金の工面について知っておくべき事柄を解説します。
退職金や貯蓄は計画的に使う
老後の住み替え資金は、退職金や貯蓄を計画的に使うことが大切です。退職金は、老後の生活資金の柱となります。しかし、一時的な収入であるため、計画的に使わないと、すぐに底をつく恐れがあります。
住み替え費用は、物件の購入価格だけでなく、引っ越し費用や不動産仲介手数料、リフォーム費用などもかかります。これらの費用を総合的に考えて、退職金や貯蓄をどう分配するか決める必要があります。
住み替え後の生活費も考慮しましょう。収入が減る老後は、支出を抑える工夫が必要です。無理のない資金計画を立てることが大切です。
現在の住宅売却益を有効活用する
現在の住宅を売却して得た資金を、新しい住まいの購入資金に充てるのも有効な方法です。
住宅売却益を使えば、新しい住まいの頭金を増やせます。頭金が多いほど、住宅ローンの借入額を抑えられるため、老後の返済負担を軽くできます。
ただし、売却時期と購入時期のタイミングが重要です。不動産の売却には時間がかかることがあります。購入物件が決まっているのに、売却が遅れてしまうと、計画が狂ってしまいます。
売却と購入のタイミングを見極めるには、不動産の専門家に相談するのがおすすめです。適切なアドバイスを得ることで、スムーズに住み替えを進められるでしょう。
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まとめ
老後の住まいは、ただ選択肢を知るだけでは不十分です。安全性や利便性、将来の健康状態への対応、コミュニティとの繋がり、介護や医療の利用しやすさ、資産価値の維持など、様々な観点から総合的に検討する必要があります。
住み替えのタイミングや資金計画も重要なポイントです。体力と気力があるうちに準備を始め、住宅ローンの返済状況や老朽化など住宅の状況に合わせて検討しましょう。退職金や貯蓄、現在の住宅売却益を有効活用しつつ、無理のない計画を立てることが大切です。
しかし、これらのポイントを自分だけで判断するのは難しいかもしれません。不動産の専門家やファイナンシャルプランナーなど、各分野のプロに相談することで、より具体的で実現可能な計画を立てられるでしょう。
